限界に達した基礎を新たに作り、そこへ建物を移動させる。老朽化した基礎を修復させるため建物を持ち上げる。周辺環境の変化により建物を基礎ごと配置変換させる。これらはすべて、恩田組に脈々と受け継がれて来た「残す技術」曵家でこそなせる技です。高きを低きへ、前を奥へ、右を左へと、そこに隔てるものがない限り、曵家はあらゆる状況に応えます。

沈下した建物を修正することも私どもが手掛けるべき「残す技術」のひとつです。傾いてしまった建物を水平に修復する。この工事は、手法は違えど曵家の精神を受け継ぐ重要な技術です。建てる前の地盤改良工事とともに建てた後の曵家と沈下修正工事、いずれも状況に応じて活かされる恩田組の財産「残す技術」です。不同沈下を修復するにあたり、4種の工法から建物や地盤の状況、お客様の要望を合わせ検討し、最適な工法を選びます。また、弊社の設計および施工に起因する再沈下に対して第三者保証の対応も可能です。

建物の沈下修正工事として最も信頼のおける工法で、地盤の圧密が安定しない場合や、支持地盤が比較的深い場合に用います。支持層まで圧入した鋼管杭により、基礎ごと建物を水平修復して再沈下を防止します。なお、お住まいになられたまま施工することができ、水道・電気・ガスはそのままご使用いただけます。

■工事概要
物件の地盤データより支持層を確認し、建物の構造、重量などを考慮して鋼管杭の本数・杭長・1本あたりの支持力を設計します。建物基礎下を掘り下げ、油圧ジャッキにより建物荷重を反力とし、鋼管杭を支持地盤および設計支持力に達するまで鋼管を継ぎ足して圧入し、圧入完了後は基礎下と鋼管の杭頭との間に支持台を設置します。各箇所に杭を設置完了後、油圧ジャッキにて沈下修正を行います。沈下修正により発生した、基礎と地盤との空隙に充填材を充填して完了となります。

建物の沈下修正工事として一般的な工法で、地盤の沈下が終息していることを前提に用います。鉄板と砕石またはコンクリートブロックとで構成した耐圧版と、建物基礎下との間に設置した支持台により、基礎ごと建物を水平修復します。なお、お住まいになられたまま施工することができ、水道・電気・ガスはそのままご使用いただけます。

■工事概要
事前に沈下測量を数回に分けて行い、沈下が終息したことを確認します。建物の構造、重量などを考慮して耐圧版の配置と1箇所あたりの支持力を設計します。建物基礎下を掘下げ、建物荷重を反力として、鉄板と砕石またはコンクリートブロックで構成した耐圧版を押し固めます。各箇所に耐圧版を設置完了後、油圧ジャッキにて沈下修正を行います。沈下修正により発生した、基礎と地盤との空隙に充填材を充填して完了となります。

主に建物全体でなく一部分の沈下修正の場合や沈下量が少ない場合に用いる工法です。
基礎コンクリートと土台を切り離し、建物部分だけをジャッキで調整しながら持ち上げます。基礎は傾いたままで建物だけが水平になるので、土台と建物の間に空隙が生じます。その空隙にアンカーボルトと鋼管や鉄板によるパッキンで本受けし、モルタルで固めます。鋼管や耐圧盤などの地盤改良を伴わない工法なので、再沈下のおそれのある地盤や、沈下が進行中の地盤には不向きです。

地盤に薬液を注入し、地盤を固めながら建物を水平に修復する工法です。
地盤に鉄管を差し込み、軟弱地盤の最下層を探り当てます。地盤の中の土、砂、石、砂利などの隙間に、セメントミルクと硬化剤を二重管を用いて圧入しながら、地中で混合します。何度も角度を変えて少しずつ、軟弱地盤の最下層から地表に向かって脈状に地盤を固めていき、圧縮された土が締め固まり強固な地盤として隆起し家を持ち上げます。地盤の侵水性を低下させて粘着質を与え、地盤の崩壊を防止することを目的とした工法です。

万一に備えた保証も完備。恩田組の沈下修正工事には生産物賠償責任保険付き保証を付けており、弊社が施工した沈下修正工事の施工に起因する建物の損害を、施工完了日より10年間 、ひとつの事故に対し最高5000万円まで保証します。また、弊社が不測の事態に陥った場合にも、 10年間の瑕疵担保責任が全うできる第三者による保証の対応も可能です。

意匠性や機能を損なう一般的な耐震補強では対応不可の既存建物への免震装置設置や、設置している免震装置の免震ゴム取替え工事を行います。免震装置の設置には免震レトロフィット工法を用いますが、文化的価値が高いものの耐震性に不安を抱える建物に採用されている信頼性の高い工法です。

すでに建てられている建物に対して免震装置を設置する工法です。
建物全体を持ち上げて、建物を支えている柱や耐力壁などを切り離し、免震装置を建物と地盤の間に設置します。一般的な耐震補強では、耐震壁を追加したり柱や梁を太くしたりと建物の意匠性や機能を損なうことがあります。その点、免震レトロフィット工法は建物の基礎部分のみの改修になるため、意匠性も機能も既存のままで耐震性のみを高めることができます。

新築建物の耐久性に欠かせない地盤の安定。しかし、すべての地盤が宅地に適しているとは言えず、軟弱地盤や敷地内地耐力のバラつきにより不同沈下が生じることもあります。その対策として用いられるのが地盤改良工事。一般的な「鋼管杭工事」「柱状改良工事」「表層改良工事」はもとより、恩田組独自の国土交通省認定工法を擁し、あらゆる地盤に対応します。

現在の建築基準法改正では、事実上、建築時の地盤調査が義務化されています。ただし現状では地耐力に応じた基礎仕様の指針が告示されているだけで、周辺環境や敷地内の状況など、地盤調査において重要な要素については触れていません。軟弱地盤対策には、数値データとともに対象地が克明に標された調査考察が重要で、恩田組では、「地耐力の測定」はもとより「周辺環境踏査」「敷地内現況調査」など数項目の調査を実施し、対象地の地中内部の状態を推察するとともに、対象地の現状から数年後数十年後の地盤状態を予測し、調査考察としてご提出します。

地表から８メートル以上の深度に軟弱地盤層が認められる地盤に用いる工法です。鋼管の直径や本数を増やすことで、重量のある建物にも対応可能です。工事の概要は、基礎通りに予め設計された数量の鋼管 を支持層まで継ぎ足して圧入します。支持層が認められない場合は、杭の本数を増やして摩擦力によって支持力を得ます。支持地盤の傾斜や起伏にも対応可能で、乾式工法なので地下水脈の影響もほとんどありません。また養生期間も不要で、すぐに基礎工事にかかれます。残土もほとんど出ず、鋼管の体積に相当する土は杭周辺に締め付けられます。

高精度・多項目の品質管理システムを装備し、容易な施工管理を実現しました。多くの実績を誇るガチラ工法。国土交通大臣認定工法となったスーパーガチラ工法（認定番号：TACP-0089）のベースとなった工法であるが故、同工法が持つ信頼性の高い基本性能に加え、より広い適用範囲を誇ります。

【特長】
杭先端の特殊な撹拌翼により支持層まで確実に貫入するとともに、従来の鋼管杭に比べて杭先端支持力が倍増。短工期に加え、高低差のある敷地や狭小地でも施工可能です。さらに、容易かつ高水準な施工管理を実現する、独自の品質管理システムを装備しています。

【手順】
①杭の建込み
施工機械にて杭を吊り込み、杭芯に合わせて杭の先端をセットする。
②杭芯に設置
杭の先端を杭芯へのセットが完了したら、杭体を振れ止め装置で固定する。
③回転圧入
杭の鉛直性を確認後、正転を杭に与え拡翼の推進力で貫入。
④杭の継手溶接
1本目の圧入後、2本目以降は溶接による継ぎ足しを施し順次回転圧入を行う。
⑤設置完了
所定の深さまで圧入し支持層の確認後、逆転させチャックを外して施工完了。

【特長】
スウェーデン式・サウンディング試験のN'値にも基づく支持力算定式で評価可能な、小規模建築物向け杭状地盤補強です。

【適用範囲】
適用地盤：基礎杭の先端付近の地盤は砂質土地盤（礫質土地盤を含む）とする。
適用建築物：下記の①、②、③および④のすべての条件を満たす建築物
①地上3階以下
②建築物高さ13m以下
③軒高さ9m以下
④延べ床面積500㎡以下

【特長】
過去8000棟を超える実績を持つガチラ工法をベースに、明確な施工管理を確立した国土交通省認定工法スーパーガチラⅡ工法。(認定番号：TACP-0280)

【適用範囲】
適用地盤：基礎杭の先端付近の地盤は砂質地盤（礫質地盤を含む）とする。基礎杭の周囲の地盤は砂質地盤及び粘土質地盤とする。
適用建築物：床面積3000㎡以下かつ建築物高さ13m以下の建築物に適用する。

Reinforced（補強）Earth（地盤）with Steel Pipe（鋼管）の略で、パイプ（細径鋼管）を用いる性能証明工法です。
地中に貫入したパイプの支持力と地盤支持力との層状効果で、沈下低減を図ります。

【仕様】
建物の荷重は地盤の支持力とパイプの支持力の両方で複合して支持されます。パイプの数は地盤とパイプとが受ける荷重の割合からパイプ一本当たりの基礎ベースの支配面積が規定の面積を越えないように算定します。

【手順】
①杭芯セット
パイプ頭部に施工機械のロッドを差込み、パイプを地面に対して垂直にして固定する。
②貫入
垂直性を保ちつつ、施工機械の圧入力および回転力により、パイプを地中に貫入する。
③完成
パイプの地中への貫入終了後、パイプの貫入深さおよび貫入抵抗を記録する。

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Super Mini Drillの略で、くい先端部の外周に螺旋の翼（外翼）を取り付けた鋼管杭を回転貫入させる国土交通省認定工法です。
鋼管杭先端が閉塞していないため、貫入時に鋼管内に土が入り、芯ずれを起こしにくくなっています。

【仕様】
鋼管杭は、先端N値6以上の粘土質・砂質地盤に適応し、材質は許容応力度JIS G3444に規定されるものを使用します。

【手順】
①杭芯セット
施工機械にて杭を吊り込み、杭芯に合わせて杭の先端をセットし、振れ止め装置で固定。
②回転貫入
回転駆動装置により、杭に回転力を与えて地中に所定の深さまで回転加入させる。
③完成
杭芯ずれが許容値内であることを確認し、杭頭キャップをする。支持力確認のため載荷試験を行う。

ダブルメタル工法は、小口径鋼管先端部に鋼管径の3.0及び3.5倍程度の大きさの鋳物（ダグタイル鋳鉄）製の螺旋翼（先端翼）を取り付け、鋼管地盤補強材として使用する、（一財）日本建築総合試験所の性能証明を受けた工法です。鋼管頭部に回転トルクを与えることによって、先端翼が地盤から推進力を受け、地上部には無排土の状態で回転貫入します。鋼管地盤補強材の構造として、先端部は先端翼によって閉塞しており、鋼管と先端翼とをボルトで接合するので、鋼管との溶接強度が支持力を制限しません。また鋳物の特長を利用して先端翼の根元と端部で厚さを変えており、地盤支持力を効率よく受ける構造となっております。
先端翼は鋳物製で、鋼管より製造コストを抑えており、また取り外して運搬できるため、従来工法より輸送コストも削減できます。素材から施工まであらゆる場面でコストを見直し、高性能低コストを実現しました。
この工法は低騒音・低振動での施工が可能であり、セメント系地盤補強工法のようにセメントミルクを使用しないので排土処理は不要。
まさに時代のニーズから生まれた環境にやさしく、小規模建築物施工に最適な、優れた杭状地盤補強工法です。

【仕様】
先端翼は換算N値5〜15までの粘土質・砂質地盤に適応。地盤補強材の打ち止め時に、地盤を乱すこと無く高い支持力を発揮します。

【手順】
①先端翼の取付け
材料の受入検査を行い、先端翼と鋼管をボルトで固定
②補強材の建て込み
鋼管を吊り、先端を芯にセットする。
③回転貫入
鋼管を地盤中に回転貫入させる。
④継手
下杭を適切な位置で打ち止め、上杭を接続。
⑤打ち止め
所定の深度まで回転貫入し打ち止める。
⑥施工完了
芯ズレが許容値内であることを確認して施工完了。

軟弱地盤の深さが２メートルから８メートルの場合に用いるセメント系固定材による支持体工法

【特長】
セメント系固定材に水を加えスラリー状にしたセメントミルクを、特殊撹拌翼の先端部から地盤に注入し、円柱状の強固なコラム（ソイルセメントコラム）を築造する工法

【手順】
①設置
打設位置（杭位置）に施工機械のヘッド（撹拌翼）を垂直にセットする。
②掘削・撹拌
セメント系固化材を注入しながら、所定の深さまで掘削および撹拌を行う。
③掘削完了
所定の深さまで到達したら、撹拌翼を逆回転で撹拌しながら引上げる。
④引抜き・撹拌
再度、所定の深さまで撹拌し、撹拌翼を逆回転で撹拌しながら引上げる。
⑤完成
撹拌翼を引抜き、杭径の確認後、固化材が固まるのを待って杭頭処理を施す。
地盤の条件を選びません。
柱状改良工法は、ほとんどの地盤で工事ができる工法です。
現在、最もフレキシビリティに富んだ地盤改良工事であり、鋼管杭など杭系の地盤改良工事と実績を二分する代表的な工法です。多くの実績を持つ工法であるため、その施工品質も安定しており、効果を発揮する中層改良工事では高い信頼性を持つ工法です。

地質に応じて最適な強度を作る改良工法

【特長】
浅い深度（地表より2m位まで）の軟弱地盤や地耐力差などに効果的な工法で、セメント系固化材を土に混ぜて締固めることにより、地盤強度の増強と均一化が図れます。低層改良工事では最も汎用的な工法です。

【手順】
①混合・撹拌
ショベルのバケットに鋤取った土と固化材をムラなく混合撹拌
②締め固め
混合撹拌された改良土をショベル本体とランマーまたはローラーで転圧する。
③完成
鋤取って仮置きした土を改良面上に埋め戻し、改良面を養生後、整地をする。

地上3階以下の建築物に適用し、改良体単体の支持力に基礎底板下の未補強地盤の支持力を累加して建物等を支える複合地盤補強工法です。
工事概要は、先端に特殊コーンを取り付けたケーシング（鋼管型枠）を所定深度まで回転圧入します。ケーシング内にセメント系注入材を打設し、ケーシングを引き抜きます。属性は柱状改良工事ですが、混合撹拌をしないため、コラムの品質に現場の土質の影響を受けず、どのような土質にも適用可能です。また残土もほとんど出ません。

万一に備えた保証も完備。恩田組の改良工事には生産物賠償責任保険付き保証を付けており、弊社が施工した地盤改良工事の施工に起因する建物の損害を、施工完了日より10年間、ひとつの事故に対し最高5000万円まで保証します。また、弊社が不測の事態に陥った場合にも、10年間の瑕疵担保責任が全うできる第三者による保証の対応も可能です。